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2018.12.02 お知らせ

測量専門学科のススメ

本気で学ぶ1年間、測量専門学科
確かな資格と技術で、「日本を支える、測量士になる。」

 

測量専門学科は、昼間1年制。
大学卒業や社会人が過半数を占める測量専門学科をご紹介しましょう。

 

1.1年間本気で学ぶ
2.スキルアップ
3.転職&資格
4.給付金拡充で学費負担軽減

 

■ Point 1 1年間本気で学ぶ

近畿測量専門学校には、土木・建設・測量系ではめずらしい〔1年制〕測量専門学科があります。
学生の平均年齢は25歳
高校卒業すぐの18歳から50歳台まで幅広い年齢層と、近畿を中心に中国・四国地方出身の方がいることが特長です。
まずは1年間、本気で勉強してみませんか。

1年間の勉強後、CAD、GIS(地理情報システム)やUAV(ドローン)に興味があれば、測量専門学科(1年制)を卒業後、情報測量学科(2年制)への編入学も可能です。

 

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■ Point 2 スキルアップ

在校生のなかには、現在、測量関係の仕事に従事している方がいます。
この方々は自らのスキルアップとして、または、企業研修の一環として学んでいます。

近畿測量専門学校は、1485時間のうち630時間が実習・演習です。
特に、6週間にわたる「秋の測量実習」と、2週間にわたる「冬の測量実習」は、技術習得の大きなチャンスとなります。

秋と冬の測量実習で技術習得

 

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■ Point 3 転職&資格

営業職や製造業など他業種からの転職を目指して入学する方もいます。
また、建築士、宅地建物取引士などの資格を有している方が、業務拡大を目指して入学されるケースもあります。
なかには、独立開業ができる土地家屋調査士を目指す方もいます。

 

近畿測量専門学校では、卒業と同時に〔測量士補〕を取得できます。
他の専門学校やスクール、通信教育でみられる「受験資格取得」や「合格保証」といったものではありません。

 

しかも、近畿測量専門学校で取得する〔測量士補〕は、〔測量士〕への道につながります。
近畿測量専門学校を卒業し、所定の実務経験を積めば、国家試験なしで〔測量士〕が取得可能
平成30年度合格率8%だった国家資格を、無試験で取得できます。

 

さらに、関連資格も狙えるカリキュラムだから、今後の方向性に応じて取得を目指せます。

 

例えば、地理情報システム(GIS)
公的資格「地理情報標準認定資格(初級技術者)」取得を目指したカリキュラムがあります。
平成30年度生も、この資格を取得しました。

 

例えば、UAV(ドローン)
平成30年度生より、国家資格「第三級陸上特殊無線技士」や民間資格「ドローン検定3級」取得に向けた特別講座(勉強会)を開設しています。

測量業界でもUAV(ドローン)を利用する機会が増えています

 

例えば、小型車両系建設機械
3トン未満の建設機械が運転できる免許です。
毎年7月、近畿測量専門学校だけの特別教育(2日間)を実施しています。

近畿測量専門学校だけの特別教育を実施

 

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■ Point 4 給付金で学費負担軽減

測量専門学科(1年制)は、厚生労働省による専門実践教育訓練給付金対象講座です。
雇用保険の支給要件期間が3年(初めて支給を受ける場合は2年以上)であることなどの条件を満たすと、教育訓練経費の50%(最高40万円まで)が支給されます。

また、資格取得などの条件を満たせば、経費の70%(最高56万円まで)の給付を受けることができます。
これにより、学費は114.8万円→58.8万円(56万円軽減可能)になります。

 

給付金を利用すれば負担軽減

 

さらに、初めて専門実践教育訓練を受講する45歳未満の方は、条件を満たせば教育訓練支援給付金(基本手当日額の80%)があります。

基本手当日額が4,000円の場合、1日あたり3,200円、5日(1週間)で16,000円、20日(約1ヶ月)で64,000円の支援給付金が出ますので、自己負担額はさらに軽減可能です。

※ 日数は「2か月ごとに失業の認定を受けた日数」です。
※ 参考:離職前6ヶ月間の賃金総額が120万円の場合、基本手当日額は4,864円です。

★この制度を受けるためには、2月末日までにハローワークで手続きを終える必要があります。
(学校での取り扱いではありません。)

 

【 おしらせ 】

平成31(2019)年度入学生向けの専門実践教育訓練給付金の手続きは終了しています。
※ 給付金を受けるためには、受講開始日の1ヶ月前までに手続きが必要です。
(2019.03/01更新)

 

関連リンク

厚生労働省 教育訓練給付制度
ハローワークインターネットサービス 教育訓練給付制度

 

このほか、提携の学費サポートプラン、本校独自の特待生制度や学費納入支援制度(延納・分納制度)を活用してください。

 

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